独立系調査会社 米Per Research Cetnterが2015年10月29日に発表したレポートによれば、アメリカ国民(成人)の68%がスマートフォンを所有し、45%がタブレット型コンピュータを所有しているという。また、この数年、他のデジタルデバイスの所有率は成長していないということも記載されている。

 スマートフォン所有者は2011年から35%伸び、タブレット型コンピュータに関しては45%と急増。スマートフォンの所有状況については、18-29歳が86%、年齢30-49が83%と世代によって飽和点に近づいている 。また、年間7万5000ドルを稼ぐ世帯に住んでいる人は87%がとなっている。

 一方で、それ以外のデジタルデバイスの所有率は横ばいか低下していることも明らかになっているという。

 たとえば、電子書籍リーダーは、2014年はおよそ3分の1が所有していたが、直近では5分の1に低下。MP3プレイヤーについては顕著な低下は見受けられないものの2008年に40%をマークしてから横ばい。PCについてもこの10年、所有率70%前後が動きがない。

 これらの数字についても世代などによって様相がかなり異なる。前述したようにスマートフォン所有率が飽和点に近ずいている18-29歳の層は、もともとMP3プレイヤーの所有率が70%と高い傾向があったが、この5年で所有率が50%まで低下している。スマートフォンが、それらの機能を包含しているわけで当然の結果といえる。

 このような動きから「時代はスマートフォン」という考えが生まれがちだが、実際は「アメリカ人が所有するデジタルデバイスは、モバイル端末とPC」という結果がある。PCは横ばいとはいえ、高い所有率を誇っている。

蛇足:僕はこう思ったッス
maskin
海外の人とマーケットについて話していると、日本におけるモバイルデバイス依存の高さに話題が集中する。「スマホにPCが奪われるの?」という話だ。

たとえばデロイトトーマツの調査では日本のPC所有率はアメリカの半分という数字がでている。なんとなく納得もできるが、本当か?どうして違うのか?という印象。

ゲーム機については、据え置き機の所有率が40%、PSPが15%と日本とはかなり異なる。これはXbox主流の北米だから理解できる。
ゲーム以外のデジタルデバイスの所有状況は日本もいずれ米国型になる可能性はあるのだろうか。
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